VMware Explore 開催決定!
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ヴイエムウェア、業界で最も包括的なプラットフォーム VMware Horizon Suite で、より柔軟なワークスタイルを実現

ヴイエムウェア、
業界で最も包括的なプラットフォーム
VMware Horizon Suite で、  
より柔軟なワークスタイルを実現

VMware® Horizon Workspace™、VMware Horizon View™、VMware Horizon Mirage™により、
マルチ デバイス時代のエンド ユーザ コンピューティングを簡素化する仮想ワークスペースを提供

 2013  2  21   (日本時間)東京発】ヴイエムウェア株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:三木 泰雄)は本日、より柔軟なワークスタイルを実現する包括的なプラットフォームであるVMware® Horizon Suite™を発表しました。VMware Horizon Suiteにより、ITのセキュリティとコントロールを維持しながら、利用者はさまざまなデバイスからデータ、アプリケーション、デスクトップにアクセスできます。機能が拡張されたVMware Horizon View™とVMware Horizon Mirage™に加え、新製品であるVMware Horizon Workspace™を含むVMware Horizon Suiteにより、複数のデバイスにわたる一貫した、そして快適なユーザ体験を実現する、セキュアで管理しやすい物理的な環境に囚われないワークスペースを提供します。

Forrester Research社の北米およびヨーロッパを対象にした調査によると、IT部門のコントロール下にない個人所有の端末利用について、67%の従業員が個人で選んだスマートフォンを使用し、46%の従業員が個人で選んだノートPCを利用していることが明らかになっており、これらの端末はいずれも会社から承認/支給された端末ではありません 1。最近VMwareが実施した調査によると、83%のIT管理者が一般消費者向けのオンライン ストレージやコラボレーション ツール/アプリケーションの利用を制限したいと考えています 2。VMware Horizon Suiteは、これらの一般消費者向けのアプリケーションや個人端末の業務利用によるセキュリティやガバナンスの課題を解決できるよう開発されているため、セキュアかつコンプライアンスに準拠した、管理が容易な仮想ワークスペースを通じて、IT部門は自社ユーザの要求に応えることができます。

エンド ユーザ コンピューティングのための単一の統合プラットフォーム
VMware Horizon Suiteは、市場をリードするVMwareのデスクトップ仮想化ソリューションと、モバイル ワーカやユーザの共同作業向けにVMwareが開発したProject Octopus、Project AppBlast、Project AppShift、VMware ThinApp®、VMware Horizon Application Manager™、VMware Horizon Mobile™などのテクノロジーを組み合わせた、単一の統合ソリューションです。モバイル ワーカをサポートする統合プラットフォームであるVMware Horizon Suiteは、データ、アプリケーション、デスクトップの技術的な分断を解消するように設計されており、これにより、プロビジョニング、管理、エンド ユーザへの提供が容易な統合ITサービスに移行できます。VMware Horizon Suiteには、以下の製品が含まれています。

VMware Horizon Workspace – 新しい仮想ワークスペース
VMwareが本日発表したHorizon Workspaceは、データ、アプリケーション、デスクトップを1つの統合的なワークスペースに集約することで、エンド ユーザの利便性を向上し、ITコストを削減します。さらに、あらゆる端末からデータ、アプリケーション、デスクトップへのセキュアなアクセスが可能になります。

Horizon Workspaceを使用することで、IT管理者はアプリケーション、データ、デスクトップを、端末単位ではなく、エンド ユーザ/グループ単位で割り当てることができます。また、エンド ユーザは業務で利用するアプリケーションやサービスを自分でプロビジョニングできるため、IT部門の負担が軽減されます。その結果、適切なアプリケーション、データ、デスクトップをあらゆるデバイスに迅速に提供するためのIT部門の機敏性と対応力が強化でき、さらに端末などを個別に再構成/再設定する必要がないため、新たな端末、ユーザ、アプリケーションを簡単に追加できます。加えて、それらの管理を統合することにより、ユーザ ポリシーの適用/管理を簡素化できるため、ソリューション全体の安全性を常に確保できます。

VMware Horizon Workspaceの詳細については、こちらのリンクをご覧ください。
http://www.vmware.com/jp/products/desktop_virtualization/horizon-workspace/overview.html

VMware Horizon View 5.2 使いやすく管理しやすい仮想デスクトップ インフラ( VDI
VMware Horizon View 5.2は、VDIの利用/管理/サービス向けに高度なコントロール機能と優れた柔軟性を提供する仮想ワークスペースを通じて、柔軟なデスクトップ サービスを実現し、それにより従来の物理PCを統合管理されたITサービスに変革します。HTML 5対応ブラウザを使用したリモート環境のHorizon Viewデスクトップへの簡単かつ新しいアクセス方法により、エンド ユーザは、煩雑なクライアント ソフトウェアを事前にインストールすることなく、あらゆるデバイス上から仮想デスクトップとアプリケーションに自由にアクセスできるようになりました。またハードウェア アクセラレート3Dグラフィックスにも対応し、最も高度なグラフィカル処理が必要なアプリケーションも仮想デスクトップで実行できるため、CAD/CAMなどの新しい分野でもVDIを活用できます。さらに、Horizon View 5.2はUnityとの連携により直感的でジェスチャ指向の新しいインターフェイスを提供し、現状のWindowsモバイル環境から快適なタブレット端末環境への移行が可能です。

VMware Horizon View 5.2の詳細については、こちらのリンクをご覧ください。
http://www.vmware.com/jp/products/desktop_virtualization/view/overview.html

VMware Horizon Mirage 4 物理デスクトップの改善
VMware Horizon Mirage 4は、デスクトップ サービスの管理負荷を大幅に軽減することでITコストを削減すると同時に、オンライン/オフラインの両方の生産性を高める、最適化されたエンド ユーザ体験を提供します。Horizon Mirageは、IT部門とエンド ユーザがそれぞれ所有/管理する論理的な階層ごとにPCを分割する階層型イメージ管理ソリューションです。Horizon Mirage 4によりIT担当者は、それぞれの階層を個別にアップデートできるため、そのほかの階層の運用を止めることなく、エンド ユーザのデータやアプリケーションを最新の状態に維持することができます。また、アプリケーションを仮想化するThinAppとの統合により、アプリケーションを効率的に集約できるため、よりスムーズなOSの移行や障害時/災害時のバックアップが可能になります。さらに、VMware Horizon Mirage 4に無料で同梱されるVMware Fusion® Professionalにより、Mac上で仮想化されたWindows環境までサポートの範囲を広げることにより、エンド ユーザの生産性を改善しています。

VMware Horizon Mirage 4の詳細については、こちらのリンクをご覧ください。
http://www.vmware.com/jp/products/desktop_virtualization/mirage/

VMware Professional Service 従来の PC からマルチ デバイス時代への移行をサポート
VMware Professional Serviceでは、VMware Horizon Suite向けのコンサルティング サービスを通じて顧客はマルチ デバイス時代への移行を加速させることができます。VMware Professional Services Consultantsを通じて、ビジネス上のメリットを実現するために、効果的なソリューションの設計/導入に関する専門性や知見を提供します。

VMware Inc. エンドユーザ コンピューティング担当 上席副社長 ゼネラルマネージャのボアズ・チャラミシュ( Boaz Chalamish )コメント:
「世界中で普及が進むデバイスや一般向けクラウド サービスによりユーザの要望が変化するなか、当社の顧客は包括的かつ大規模企業クラスのソリューションを求めています。その一方で、同時にITのセキュリティとガバナンスのリスクに直面しています。VMwareの仮想化ソリューションはこれまでに数十万にのぼる顧客のデータセンター内の革新をサポートしてきました。そして今回発表した製品はエンド ユーザ コンピューティング分野で同じようなインパクトをもたらすものであると考えています。VMware® Horizon™ Suiteは、従来のPCからマルチ デバイス時代への顧客の変革を促進します」

■本リリースに関するパートナ各社からのコメントはこちらへ
http://www.vmware.com/go/jp-pr-pdf1

ご購入および価格について
VMware Horizon Suiteは、2013年第1四半期中に提供開始予定です。VMware Horizon Suiteの市場予想価格は、ユーザあたり32,000円からです。また、それぞれのニーズに応じて個別製品のみを購入・導入することも可能です。

ご購入については当社国内パートナーにお問い合わせください。 
http://www.vmware.com/jp/partners

1出典:Forrester Research, Building The Business Case For A Bring-Your-Own-Device (BYOD) Program, Michele Pelino, November 15, 2012.
2
出典:VMware, Inc., Survey of VMware Horizon Workspace Beta Customers, January 2013.

ヴイエムウェア社について
ヴイエムウェア(本社:カリフォルニア州パロアルト)は、クラウド時代においてビジネスの活性化を支援する仮想化ソリューションおよびクラウド インフラ ソリューションを提供いたします。ヴイエムウェアは、顧客がITリソースの構築・提供・利用を、発展的かつ企業特有のビジネスニーズ対応した方法で、移行できるよう支援します。ヴイエムウェアは、48万社を超える顧客、および5万5,000社を超えるパートナーを有し、全世界にオフィスを展開するグローバル企業です。当社の2012年度の売上高は、46億1,000万ドルです。VMwareの詳細は www.vmware.com/jpをご覧ください。

VMware、VMware Horizon Suite、Horizon Workspace、Horizon View、Horizon Mirage、Horizon Application Manager、Horizon Mobile、ThinApp、VMware Fusionは、VMware, Inc.の米国および各国での商標または登録商標です。「パートナー」または「パートナーシップ」という言葉は、当社と他社との法的な協力関係を示すものではありません。他のすべての名称ならびに商標は、それぞれの企業の商標または登録商標です。

将来予想に関する記述  
本プレス リリースには、過去または現在の事実に関するもの以外に、将来予想に関する記述(forward-looking statement)が含まれており、1995年米国私募証券訴訟改革法(Private Securities Litigation Reform Act of 1995)の「セーフハーバ」条項(the safe harbor provisions)に準拠しています。これらの将来予想に関する記述は、新しいVMware Horizon Suiteにて提供される潜在的な利益、計画された機能、それらの製品の入手性およびそれら製品が顧客にもたらすメリット、劇的に変化するIT組織への要求に対する期待を含みますが、これらに限定されるものではありません。実際の結果は、特定のリスク要因により、将 来予想に関する記述で予想された結果と大きく異なる場合があります。リスク要因には、(i)世界的な経済状況や市場状況の悪化、(ii)顧客のIT消費の落ち込みまたは遅延、(iii)価格競争、業界再編、新規競合会社の仮想化市場への参入、競合会社による新製品の投入およびマーケティング施策などの競合状況、(iv)顧客の新製品の開発、および新しい製品、クラウドコンピューティングやモバイル端末の仮想化など新たなコンピューティング戦略へ移行する能力、(v)お客様の新興技術に対する許容性(賛同の有無)、(vi)仮想化ソフトウェアおよびクラウド プラットフォームおよびデスクトップ コンピューティング プラットフォームの飛躍的な技術革新および市場変化、(vii)製品開発スケジュールの変更、(viii)当社の独自技術のマネジメント能力、(ix)当社が優秀な従業員を採用、維持できるかどうかなどの不確定要素が含まれますが、これらに限定されるものではありません。 

これらの将来予想に関する記述は、現時点での予想に基づくものであり、状況、重要性、価値、および効果の不確実要素と変化、ならびに 最新の報告書 Form 10-Q、Form 10-K、Form 8-Kを含む米証券取引委員会に提出した文書に詳しく記載されているその他のリスクによる影響を受けることがあり、実際の結果が予想と異なる可能性があり ます。当社は、このリリース後にこれらの将来予想に関する記述を更新する義務を一切負いません。