ヴイエムウェア、最新版のVMware Horizon 7とVMware Horizon Air の新機能を発表

業界で最も高速かつシンプルなアプリケーション／デスクトップの配信を低コストで実現

最先端の技術革新により、モバイルクラウド時代のアプリケーションとデスクトップの仮想化を変革

【2016年2月10日（日本時間）東京発】
ヴイエムウェア株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：ジョンロバートソン）は本日、仮想アプリケーションと仮想デスクトップの配信と管理のための業界をリードするデジタルワークスペースソリューションであるVMware Horizonの最新版を発表しました。最新版となるVMware Horizon 7は、業界をリードするパーソナライズされた仮想アプリケーションと仮想デスクトップの高速な配信機能に加え、クラウドの活用を通じた経済性と、クラウドに最適化されたディスプレイ用プロトコルを備えています。また、新たにVMware Horizon Air から提供されるハイブリッドモード機能により、ハイパーコンバージドインフラ（HCI）やVMware Virtual SAN Ready Nodes（対応アプライアンス）をクラウドベースの単一構成として組み合わせることによるメリットを通じて、オンプレミスとクラウドの管理に向けてデスクトップとアプリケーションの配信を簡素化することができます。これらの最新機能により、VMware Horizonは業界で最も包括的なアプリケーションとデスクトップの仮想化製品ポートフォリオを提供することで、オンプレミス／オフプレミス／ハイブリッドなどの環境を問わない選択肢を顧客に提供します。

アプリケーションとデスクトップの仮想化を再定義する VMware Horizon 7とVMware Horizon Air
VMware Horizon 7とVMware Horizon Airは、クラウドやオンプレミスで稼働するワークロードをハイブリッド環境にも展開可能なプラットフォームを備えることで、従来のアプリケーションやデスクトップの仮想化を劇的に変革します。

VMware Horizon 7とVMware Horizon Airの新機能は以下の通りです。

ジャストインタイム配信：VMwareのInstant Cloneテクノロジ（旧称：Project Fargo）を活用することで、すべての機能を備え、パーソナライズされたデジタルワークスペースのプロビジョニングが劇的に高速化され、20分以内に2,000のデスクトップをプロビジョニングできるようになります ⁽¹⁾。また同時に、必要な時にオンデマンドで仮想アプリケーションと仮想デスクトップを配信できるなど、魅力的な経済性も備えています。デスクトップはアプリケーションのログアウトにより再配置され、またOSのパッチはセッションの合間に適用されるため中断する必要がありません。これらの機能を通じて、ジャストインタイム配信による管理、保守、そしてセキュリティをさらに強化できます。
Blast Extreme：モバイルクラウドネットワーク環境向けに開発・最適化された新しいディスプレイ用プロトコルであるBlast Extremeは、GPUをオフロードすることで、業界で最も低コストのエンドポイント製品などH.264の映像圧縮方式に対応したデバイス向けの拡張性とモバイルネットワークへの対応を強化しています。さらに、ユーザ体験を向上する包括的な機能を備え、そして業界で最も幅広いクライアント端末に対応することで、最新のBlast ExtremeまたはPCoIPのどちらを選んでもパフォーマンスと柔軟性を享受できます。
アプリケーションのライフサイクル管理：今回発表したソリューションには、最新版のVMware App Volumes も含まれています。最新版となるVMware App Volumes 3.0は、アプリケーションの作成、展開、管理を簡素化する、アプリケーションのライフサイクル管理に関する最新のアプローチを提供します。アプリケーション階層ごとの管理が必要となる従来のテクノロジとは異なり、最新版のVMware App Volumes 3.0はアプリケーションの階層に応じたライフサイクル管理が可能になると同時に、アプリケーションの階層化によるメリットも引き続き享受できます。VMware App Volumes 3.0は、自動化、柔軟な配信とモニタリング、統合的なエンドユーザ管理、統一された管理機能など、アプリケーションのライフサイクル管理に関する主要な機能を備えています。また同時に、ストレージや運用に関するコストを最大70%削減でき ⁽²⁾、そしてイメージ管理に要する時間を最大95%減らすことができます ⁽³⁾。
スマートポリシー：VMware Horizon 7に搭載されるスマートポリシー機能は、USBとクリップボードのコントロール、ドライブのリダイレクション、プロトコルの設定などの機能を備え、コンテキストと権限に応じて管理できるリアルタイムかつポリシーベースのソリューションとして、企業のITセキュリティを改善します。また、VMware Identity Manager のシングルサインオン機能とのシームレスな統合により、モバイル環境を利用するエンドユーザは、パスワードを入力せずにWindowsデスクトップにアクセスできるため、一般のコンシューマ製品のようなシンプルな利用体験を実現できます。
VMware Workspace ONE との統合：モバイル端末や仮想アプリケーション、仮想デスクトップを利用する従業員を管理する必要がある組織は、VMware HorizonとVMware Workspace ONEを組み合わせて利用することができます。VMware Workspace ONEは、エンタープライズモビリティ管理（EMM）、仮想デスクトップ（VDI）、ID管理テクノロジを統合したデジタルワークスペースを実現します。これにより企業のIT部門は、単一のモバイルプラットフォーム上から従業員向けにビジネスに不可欠なリソースの安全な管理と配信を行うことができ、またエンドユーザはコンシューマ製品のようなシンプルなアクセスが可能になるなど、さまざまなメリットを享受できます。

VMware Horizon Air Hybrid-Mode（旧称：Project Enzo）
VMware Horizon Airのハイブリッドモード機能は、ヴイエムウェアが提供するクラウドベースの仮想アプリケーションや仮想デスクトップのテクノロジの経済的メリットと、ハイパーコンバージドインフラやVMware Virtual SAN Ready Nodesによるシンプルさを組み合わせることができる新しいクラウドスケールのアーキテクチャを備えています。このハイブリッドモード機能は、仮想ワークスペースの構築、配信、管理のための新しいアプローチとなるもので、これにより顧客に完全なクラウドホスト型サービスまたはハイブリッド型サービスの選択肢を提供します。ハイブリッドモード機能は、統合されたクラウドコントロールプレーンとVMware Horizon Airに対応したインフラと連携するHorizon Nodeテクノロジという2つの主要コンポーネントで構成されています。

クラウドコントロールプレーンは、VMware vCloud Air 上にホストされたクラウドベースの管理レイヤとして機能し、IT管理者は新たに提供されるハイパーコンバージドインフラやVMware Virtual SAN Ready Nodesを単一の画面から管理、配信できます。ハイパーコンバージドインフラに搭載されるHorizon Node テクノロジは、クラウドコントロールプレーンから接続、管理、コントロールでき、そしてハイパーコンバージドインフラのアプライアンスやラック上で稼働するワークロードをインテリジェントにオーケストレーション、配信、管理できます。

VMware Horizon Airのハイブリッドモード機能のメリットは以下の通りです。

すぐに利用可能なシンプルなセットアップ：VMware Horizon Airと連携したハイパーコンバージドアプライアンスにより、プラグを差し込むだけですぐに使用することができるシンプルさを提供し、仮想アプリケーションや仮想デスクトップを1時間以内に設定、稼働させることができます。
クラウドのスピード感でデスクトップを作成・拡張：Instant CloneテクノロジをVMware App VolumesとVMware User Environment Management（UEM）テクノロジと統合することにより、IT管理者はクラウドのスピード感でデスクトップを作成、拡張できます。このテクノロジにより、20分以内に最大2,000台の仮想デスクトップを作成することができます。
シームレスなソフトウェアアップデートでメンテナンスウィンドウが不要：WindowsイメージやWindowsアプリケーションに即座に適用可能なシームレスなソフトウェアアップデートにより、メンテナンスウィンドウが不要になります。新しいプラットフォームの機能や機能強化は、クラウドコントロールプレーンから簡単にアップデートすることができます。
ハイブリッドクラウド環境による柔軟性：クラウドコントロールプレーンの一括管理により、アプリケーションやデスクトップのワークロードをオンプレミスのデータセンターとクラウドの間で移動できるため、日々の業務用にクラウドをプライマリとして利用したり、デスクトップのクラウドバースティングや災害対策向けにクラウドをセカンダリとして利用するなど、柔軟な運用が可能になります。

VMware Inc. 上級副社長兼エンドユーザコンピューティング部門
デスクトップ製品担当ゼネラルマネージャースミット・ダーワン（Sumit Dhawan）のコメント:
「VMwareは、最新の技術革新を引き続き加速し、仮想アプリケーションと仮想デスクトップの配信と管理を次のレベルのシンプルさ、高速性、低コストなものへと再定義します。企業はクラウドファーストの考え方へとますますシフトするとともに、時間や場所、そしてデバイスを問わず、すべてのアプリケーション、サービス、リソースへとアクセスを提供したいと考えています。Dell、EMC、富士通、HPE、IGEL、NVIDIA、Sphere 3Dなどのテクノロジパートナのエコシステムからのサポートとともに、VMware Horizonはあらゆる提供モデルを選択できる柔軟性を備えた最高水準のデジタルワークスペースを実現します」

■ご購入および価格について
VMware Horizon 7とVMware Horizon Airのハイブリッドモード機能は、今四半期中に（1～3月）提供を開始する予定です。
VMware Horizon 7の同時利用1ユーザあたりのオンプレミスに導入する永久ライセンスの市場想定価格は31,000円（税抜）からです。VMware Horizon Airのハイブリッドモード機能の指定1ユーザあたりの1カ月の利用料金は2,000円（税抜）から、同時接続1ユーザあたりの1カ月の利用料金は3,200円（税抜）からです。製品の詳細はヴイエムウェアの営業担当またはパートナまでお問い合わせください。

ヴイエムウェアでは、2016年3月1日（火）に目黒雅叙園（東京都目黒区）で、これら新製品の紹介とともに国内の先進的なユーザをお招きするプライベートイベントを開催します。イベントへのご参加は、下記URLよりお申し込みいただけます。
https://vm-event.jp/bm/

⁽¹⁾Based on VMware testing, May 2015
⁽²⁾Based on VMware testing, August 2014
⁽³⁾Based on reported customer results; Mark Slater, Cloud Architect, OGL; June 2015

ヴイエムウェア社について
ヴイエムウェア（本社：カリフォルニア州パロアルト）は、クラウド時代においてビジネスの活性化を支援する仮想化ソリューションおよびクラウドインフラソリューションを提供いたします。ヴイエムウェアは、顧客がITリソースの構築・提供・利用を、発展的かつ企業特有のビジネスニーズ対応した方法で、移行できるよう支援します。ヴイエムウェアの年間売上高66億ドル（2015年度）で、50万社を超える顧客と7万5,000社を超えるパートナを有しています。シリコンバレーに本社を置き、全世界にオフィスを展開しています。VMwareの詳細は www.vmware.com/jpをご覧ください。

VMware、Horizon、Horizon Air、Virtual SAN、App Volumes、VMware Identity Manager、Workspace ONE、vCloud、vCloud Air、VMware User Environment Managementは、VMware, Inc.の米国および各国での商標または登録商標です。他のすべての名称ならびに商標は、それぞれの企業の商標または登録商標です。

将来予想に関する記述
本プレスリリースには、Horizon 7、Horizon Air、Horizon Airのハイブリッドモード機能、これら製品とVMware App Volumes 3.0やVMware Workspace ONEなどVMwareのその他の製品との相互運用性、これら製品の顧客への潜在的メリットなど、将来の成長に関する記述（forward-looking statements）が含まれています。

これらの将来予想に関する記述は、1995年米国私募証券訴訟改革法（Private Securities Litigation Reform Act of 1995）の「セーフハーバ」条項（the safe harbor provisions）に準拠しています。実際の結果は、特定のリスク要因により、将来予想に関する記述で予想された結果と大きく異なる場合があります。リスク要因には、（i）現在の世界的な経済状況や市場環境の不確定要素が及ぼす経済全体への影響；（ii）一般消費、政府消費およびIT支出の落ち込みまたは遅延；（iii）価格競争、業界再編、新規競合会社の仮想化ソフトウェアならびにクラウド／エンドユーザ／モバイルコンピューティングの業界への参入、VMwareの競合会社による新製品の投入およびマーケティング施策ほか、これらに限定されない競争上の要因；（iv）VMwareの顧客による新製品の開発およびクラウドコンピューティング、デスクトップ仮想化、software-defined data centerへの移行の可否；（v）製品の発表、販促施策、ベータプログラムなどライセンス収益を認識する時期に影響を与える要素、（vi）顧客の新興技術に対する許容性（賛同の有無）に起因する不確定要素；（vii）長期ライセンスおよびサポート契約などの関する顧客の意向の変化；（viii）仮想化ソフトウェアならびにクラウド／エンドユーザ／モバイルコンピューティングの業界の飛躍的な技術の変化；（ix）製品やサービスの開発タイムラインの変更；（x）当社とEMC社との関係、VMware本社取締役メンバの選任、EMCのVMwareへの投資に関わる事項、DellによるEMC買収の完了後にDellが実施する可能性のある変更を含むEMC社のステークホルダの承認が必要な事柄に関する同社のマネジメント能力；（xi）VMwareの独自技術の知的所有権のマネジメント能力；（xii）VMwareによる優秀な従業員の採用、維持の可否；（xiii）当社が買収を完了した企業および同企業が保有する資産のVMwareへの円滑な移行、（xiv）DellのEMC買収の遅延によるVMwareのビジネスの停止やDellとEMCの取引がVMwareのビジネスに与える影響の不確実性によるVMwareの顧客の損失、（xv）DellがEMC買収取引中にEMCの株主に対して発行予定のVMwareの業績連動株により起こる混乱や不確実性に起因するVMwareの株式に対するネガティブな潜在的影響、（xvi）主要な経営陣の変更に起因するビジネスの停止、(xviii) VMwareがさまざまな地域で従業員の削減や当該計画に関するその他の要素を実行する能力、(xix) 予定される再編に関する負担や現金支出の規模や要素の変更の可能性、(xx) 為替レートの変動、(xxi) VMwareの株価の変動、(xxii) VMwareの財政状況の変更、(xxiii) VMwareが現金の代替利用を検討する可能性を誘引するビジネスの機会や優先度の変化、(xxiv) 株の再取得に使用可能な米国政府が保有する現金水準の変動、(xxv) VMwareの株式補償プログラムを通じて発行可能な株式の、2016年における希薄化の影響に対する変化、などが含まれますが、これらに限定されるものではありません。

これらの将来予想に関する記述は、当プレスリリースの発表時点での予想に基づくものであり、状況、重要性、価値、および効果の不確実要素と変化、ならびに最新の報告書 Form 10-K、 Form 10-Q、Form 8-Kを含む米証券取引委員会に提出した文書に詳しく記載されているその他のリスクによる影響を受けることがあり、実際の結果が予想と異なる可能性があります。当社は、このリリース後にこれらの将来予想に関する記述を更新する義務を一切負いません。