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情報システム担当者が選ぶ「2019年クラウド インフラのテクノロジ トレンド」 ハイブリッドクラウドへの期待は依然堅調 加えて、攻めのIT投資に向け、クラウドベースド ネットワークサービスや コンテナ、サーバーレスコンピューティングなど 新たなクラウド テクノロジの活用も視野に

情報システム担当者が選ぶ「2019年クラウド インフラのテクノロジ トレンド」

ハイブリッドクラウドへの期待は依然堅調

加えて、攻めのIT投資に向け、クラウドベースド ネットワークサービスや

コンテナ、サーバーレスコンピューティングなど

新たなクラウド テクノロジの活用も視野に

【2019年11月12日(日本時間)東京発】

ヴイエムウェア株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:ジョン ロバートソン)は、情報システム担当者を対象に、今年と来年に注目/期待するクラウド インフラ関連のテクノロジやソリューションに関するアンケートを行い、その結果を発表しました。今年、来年ともにトップはハイブリッドクラウドでした。また、今年2位だったオンプレミス用クラウドは来年のポイントを大きく下げる一方、クラウドベースドネットワークサービス、コンテナ、サーバーレスコンピューティング、エッジコンピューティングなど新たなテクノロジの来年のポイントは今年を上回っており、“モダン”な手法への期待が高いことが分かりました。

この調査は、従業員数500人以上の企業の情報システム部門に所属する会社員約1,000人対象に、2019年10月11日~10月13日にインターネット調査により実施しました。調査の結果、今年、最も注目/期待されたのは、「ハイブリッド クラウド」(21.7%)、次いで「オンプレミス用クラウド」(16.0%)、クラウドマネージドサービス(14.9%)でした。そして、来年に注目/期待するテクノロジやソリューションとして、最も回答が多かったのは、2019年と同じく「ハイブリッド クラウド」(16.2%)、次いで「クラウドベースド ネットワークサービス(NaaS、SD-WANを含む)」(13.3%)、マルチクラウド(12.5%)でした。

また、今年と来年で注目/期待度を比較し、顕著だったことは「クラウドベースドネットワークサービス」「コンテナ」「サーバーレスコンピューティング」「エッジコンピューティング」「マイクロサービス」「サービスメッシュ」など新たなテクノロジはすべて、ポイントを上げました。これらに期待するメリットとして、「ビジネスニーズへの迅速な対応」「開発における生産性の向上」「システム拡張性の向上」を挙げている回答が多く、来年は新たなテクノロジを活用し、ビジネス価値創造などにむけた、攻めのIT投資への動きも見られます。

注目/期待するクラウド インフラのテクノロジ トレンド

※最大3つまで選択。2019年 n=616, 2020年 n=600

来年注目する、クラウド インフラ関連のテクノロジやソリューションに期待するメリットTOP 3

※3つまで選択。クラウドベースドネットワークサービス n=137, コンテナ n=111, サーバーレスコンピューティング n=123, エッジコンピューティング n=100, マイクロサービス n= 80, サービスメッシュ n= 43

クラウドインフラで、今後実行したいワークロードの最上位は、AI(人工知能)/ML(機械学習)

クラウドインフラで、現在実行しているワークロードとして、最も回答が多かったのは、「Webアプリケーション」(33.7%)、次いで「アプリケーション開発/テスト」(27.3%)でした。そして、今後実行したいワークロードとして、最も回答が多かったのは、「AI(人工知能)/ML(機械学習)」(34.9%)、次いで「データベースやデータ分析を含むデータ管理」(23.6%)でした。これは、AIを活用し、IoTなど膨大に生成されるデータからビジネスに役立つ知見を見つけ出すことへのニーズの表れともとれます。

クラウドインフラで実行している/実行したいワークロード

 

※3つまで選択。現在 n=667, 今後 n=690

【調査概要】

調査名:         クラウドインフラ関連のテクノロジやソリューションに関する調査

調査委託先:     株式会社マクロミル

調査対象者:  従業員数500人以上の企業の情報システム部門に所属する会社員1,030名

調査期間:        2019年10月11日~10月13日

調査手法:        インターネット調査

ヴイエムウェア社について

ヴイエムウェアのソフトウェアは、複雑化する世界のデジタル インフラを支えています。ヴイエムウェアのクラウド、ネットワーキングとセキュリティ、デジタル ワークスペースは、世界中で7万5,000社のパートナ エコシステムを通じて50万以上の顧客にダイナミックかつ効率性に優れたデジタル基盤として利用されています。カリフォルニア州パロアルトに本社を置き、画期的なイノベーションからグローバル インパクトの課題に取り組み、積極的に社会に貢献しています。VMwareの詳細は www.vmware.com/jp をご覧ください。

VMwareは、VMware, Inc.の米国および各国での商標または登録商標です。他のすべての名称ならびに商標は、それぞれの企業の商標または登録商標です。