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年間売上3兆円を超える日本の中央競馬を支えるVMware Cloud Foundation

中央競馬を開催・運営する特殊法人として公共性の高い事業を展開する日本中央競馬会では、公式HPや公式アプリ、開催情報システム、業務用VDIをはじめとした各種情報系システムを動かすための統合IT基盤を運用しています。今年度、第3世代となる統合IT基盤への刷新にあたり、プライベートクラウド環境としてVMware Cloud Foundationを継続採用しました。中央競馬を支える各種情報系システムが稼働する基盤に求められる安定性を重視した再整備をVMwareと共に実現しています。また、ライブマイグレーション技術（vSphere vMotion）を活用し、第3世代基盤へのシームレスかつ高速なシステム移行も実現しています。 【課題】統合IT基盤の第3世代への移行が必要に 日本中央競馬会（以下、JRA）は、1954年に設立され、中央競馬を開催・運営する特殊法人として公共性の高い事業を展開しています。「JRAは、毎週走り続けます。」という経営の基本方針のもと、全国10の競馬場や38を数えるウインズ・エクセルなどの場外発売所、馬事公苑、競馬学校、競走馬総合研究所、日高・宮崎育成牧場、栗東・美浦トレーニング・センターなどを統括しています。2024事業年度には、開催競馬場入場人員は500万人超、売得金は13年連続で前年を上回る3兆3000億円超となり、電話・インターネット投票会員に至っては650万人を超える規模を誇っています。国際的なスポーツエンターテインメントとしての競馬の魅力を発信しながら、SDGsや気候変動、馬の福祉といった中央競馬を取り巻く諸課題に積極的に取り組み、DX推進によって事業運営のさらなる効率化・安定化を図っています。 　同法人では、公式HPや統合DB、開催情報システム、競走馬情報管理システム（JARIS）、職員業務に必須となるVDI、会計給与管理システムといった各種情報系システムを統合的な環境で運用する統合IT基盤を整備しています。「従来は個別に運用してきた仕組みを1つの基盤に統合したことで、個別業務を担当する課はソフトウェア開発に注力でき、機器費用についても圧縮できるようになりました。ただし、何か障害が起これば全体に波及してしまうため、安定性を重視した基盤づくりを行っています」と、同社 情報システム部 システム統括課 課長 横田 健樹氏は説明します。 日本中央競馬会 情報システム部 システム統括課 課長 横田 健樹氏 「信頼性を重視したシステムを構築することを第一義にインフラ作りを進めています。その基盤づくりに応えてくれているのがVMwareです。過去の実績からもVMwareの信頼性を高く評価しています」 この統合IT基盤はすでに第2世代を迎えており、ハードウェアや保守のサポート切れを迎えるタイミングに合わせて第3世代となる統合IT基盤への刷新が求められていました。同部 システム企画室 調査役 牧 秀光氏は「統合IT基盤は、サーバ仮想化やVDI、ネットワーク仮想化など世代を重ねながら環境整備を進めており、第2世代で完成系に近い形にまで持ってきていました。新たに刷新する第3世代では、機能レベルを分けたノード集約によるリスクの極小化や検証環境含めたステージング環境の整備、VDIのレスポンス改善など、いつくか積み上がっていた課題を解決できる環境が望まれたのです」と説明します。 ただし根底にあるのは、従来以上の信頼性の高い基盤であることとともに、第2世代からの安全な移行を一丁目一番地として取り組むことでした。 【ソリューション】安定稼働と安全な移行を可能にするVMware Cloud Foundation 　新たな基盤を選定するにあたっては、安定稼働と安全な移行をメインに検討を進めました。横田氏は「調査研究においてはパブリッククラウド環境も含めて検討しましたが、競馬の開催日である土日を中心に運用することが前提で、障害時の対応や個人情報の安全な取り扱いも含めて懸念があったことは事実です。第4世代の検討時には分かりませんが、現時点ではコストメリットもなく、第3世代では従来通りプライベートクラウドの環境で運用することがベストだと判断しました」と語ります。 　第三者による調査研究の結果を経て、最終的に採用されたのは長年利用してきたVMware Cloud Foundationでした。牧氏は「変化が常に発生するシステムであればコンテナ環境が向いており、すでに一部では採用しています。ただし、競走馬の情報を扱うJARISのような、ある意味で基幹システムに近い仕組みであれば、従来の仮想サーバで動かすのがベターではないかと考えました。また、これまで安定稼働を続けてきたVMwareの安定性や移行性を上回る他のソリューションが存在しなかったのも事実です」と語ります。 日本中央競馬会 情報システム部 システム企画室 調査役 牧 秀光氏 「ネットワーク領域含めて仮想環境をトータルパッケージで提供いただけており、物理スイッチを中心とした運用の課題の多くを改善できています。NSXの導入効果を実感しています」 統合IT基盤の設計から構築、運用保守まで担っているJRAシステムサービス株式会社 情報システム運用部 情報システム管理室 室長 堀 寛之氏は「確かに有効なソリューションが出てくれば比較対象になり得ますが、ネットワーク仮想化も含めて基盤全体として多くの実績と安定性を担保する機能を兼ね備えている製品はまだ存在していないという認識です」と語ります。同室 調査役 水野 進康氏も「第三者による調査研究を実施した結果、VMware Cloud Foundationほど多くの機能と安定性を持ち合わせたソリューションは他にはないというのが現場で実際にシステムを運用する我々の結論でした」と説明します。 JRAシステムサービス株式会社 情報システム運用部 情報システム管理室 室長 堀 […]

パブリッククラウド環境の半分のコストで基盤整備を実現

1000VMの安定稼働に貢献するVMware Cloud Foundation 気象コンサルティングサービスのパイオニアである一般財団法人日本気象協会では、気象データをさまざまな形で顧客にサービス提供するための事業基盤として、安定した稼働実績を誇るVMwareソリューションを長年活用してきましたが、今回ハードウェア更改に合わせ、プライベートクラウド環境としてVMware Cloud Foundationを採用しました。パフォーマンス向上に貢献するVMware vSAN Express Storage Architectureやランサムウェア対策を目指したVMware vDefend実装など、ミッションクリティカルなサービスを支える強固な仮想基盤への刷新を実現しています。 【課題】増え続ける気象データへの対応、保守切れによって基盤刷新に 　一般財団法人日本気象協会は、1950年の設立以来、気象・環境・エネルギー・防災などに関わる調査解析や情報提供を行う、日本における気象コンサルティングサービスのパイオニアです。これらの分野における企画提案から調査、データ解析、情報提供、コンサルティングまでをワンストップで提供できる業界唯一の存在として、気象やエネルギーに関するマネジメントをはじめ、需要予測サービスや交通運行支援／運航支援に資するコンサルティングサービスといった法人向けのサービスを中心に事業を展開しています。 　日本気象協会では、大量の気象データの完全性を維持しながら、エネルギーの需要予測や河川・ダム管理といったミッションクリティカルな各種サービスにつなげていく必要があり、堅牢かつ可用性の高いインフラづくりが必要不可欠です。そんなインフラの中核として活用してきたのが、VMware vSphereをはじめとしたVMwareソリューションによる仮想基盤です。執行役員 最高情報責任者(CIO)藏田 英之氏は「2008年の段階で業務基盤全体の仮想化を実施しており、基盤刷新はこれまで何度か経験してきました。最近では予測に利用する気象モデルで時間や空間などより詳細なデータを扱うようになり、情報量は増え続けています。そんな状況下でも、安定稼働できる基盤整備は常に求められています」と説明します。 「企業環境の大きな変化があるなかで、正直従前のように手厚く支援いただけるか心配もありました。それでも、しっかりとした情報提供や課題に対するサポートなど、長年安定して得られていた支援を継続して提供いただけたことは何より」 　そんな折、既存環境のハードウェアが保守切れを迎えることになり、新たな環境整備が求められました。情報戦略部 副部長下田 晋也氏は「業務基盤全体では2500を超える仮想マシンを運用していますが、今回はおよそ1000台の仮想マシンが稼働するサーバー群が刷新の対象でした。実は2017年の段階でvSANを導入してオールフラッシュ化を行っており、ストレージ性能についての課題は解消しています。ただ、刷新時には数年後を見据えたうえでのサイジングが必要で、正直難しい部分もあります。最近では、データ量の急増でCPUやメモリなどのリソース不足が一部懸念されていました」と語ります。 　他にもバックアップの頻度向上や脅威の高まるランサムウェア対策などについても潜在的な課題があり、バックアップの高度化とマイクロセグメンテーションの実装についても検討が進められていたのです。下田氏は「特にランサムウェア対策は社会から求められるレベルです。また気象情報の特性上、過去よりも現状から先の情報がより重視される傾向にあるため、いかにサービス停止を短くして迅速に復旧できるかについての検討も必要でした」と語ります。 「VMware Cloud Foundation Operationsから得られた利用状況を加味したうえで、最適なアセスメントを実施していただきました。高いコスト効果が得られる環境を整備することができて感謝しています」 【ソリューション】2倍の費用が必要なパブリック、プライベートクラウドが最適だと判断 　新たな環境づくりでは、既存環境からの無停止での移行を念頭に、VMwareを第一候補に挙げ、当初はオンプレミスとクラウドでのハイブリッド環境を見据えて検討しました。そこで、データセンター内でVMware Cloud Foundationを動かすプライベートクラウドとともに、AWSのクラウド上で利用できるサービスとしてのVMware Cloud on AWS、そしてAWS上で環境を整備するネイティブクラウドの3つで比較検討を実施。実際の利用状況を考慮すべく、VMware Cloud Foundation Operationsを利用してアセスメントを実施しました。 　アセスメントの結果としてコスト面での大きなアドバンテージがあったのが、プライベートクラウド環境で利用するVMware Cloud Foundationでした。AWSネイティブの場合は仮想マシンごとに費用が発生しますが、VMware Cloud Foundationであれば物理サーバーのコア数課金のため、ハードウェアの集約率が高い日本気象協会の環境にはオンプレミスのほうがコストメリットは大きかったのです。同部 情報システム課 共通基盤G グループリーダー 戸髙 弘統氏は「地域ごとに気象情報が異なるため、共通化しにくい部分が多く、ハードウェアに対する仮想マシンの数が多くなる傾向にあります。ラインセス費用はもちろんですが、移行時に発生する見えない費用も含めて考えると、かなりの費用差がありました」と説明します。AWSネイティブとの比較では、2倍ほどコスト差がありました。 　費用面とともに、サイジングや機能に対する提案、ハードウェアメーカとの調整などVMwareの手厚い支援についても高く評価しました。実際には、IOPS性能を2倍にまで高めることでバックアップ時のスナップショットの時間短縮などリソース不足解消に貢献するVMware vSAN Express Storage Architectureや、マイクロセグメンテーションが可能なVMware vDefendによるランサムウェア対策など、既存環境の踏襲に留まらない快適な環境づくりへの提案が行われました。 　結果として、プライベートクラウド環境でのVMware Cloud Foundationを軸に、新たな環境への移行を決断しました。 […]