ＮＥＣとヴイエムウェアが仮想化によるサーバ統合でマツダのＩＴシステムの省電力化/移行コストの低減に貢献

【2008年12月4日 東京発】　

日本電気株式会社（本社：東京都港区、代表取締役　執行役員社長：矢野薫、以下、ＮＥＣ）およびヴイエムウェア株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：三木 泰雄、以下、ヴイエムウェア）は、先進の仮想化（注）ソリューションでマツダ株式会社（本社：広島県安芸郡、代表取締役社長兼ＣＥＯ：山内孝、以下、マツダ）のサーバの統合を推進し、ＩＴシステムの省電力化および移行コストの低減に貢献いたしました。

このたびのマツダにおけるサーバ仮想化は、ＮＥＣが提案したヴイエムウェアの「VMware　Infrastructure 3」を採用しており、現状のＷｅｂ/アプリケーション/データベースなどのサーバ台数について2010年を目処におよそ40％程度削減する計画です。これは、国内企業の基幹系システムにおける仮想化導入事例としては、最大級となります。今回の仮想化と集約化により、物理サーバ導入と比較し約25％の省電力化が見込めるとともに、保守切れに伴う大量のサーバ更新において、その更新コスト（ハードウェア費用、ソフトウェア費用、人件費）の最小化と更新作業の短期化を実現しています。今後は、ハードウェアの依存度を排除した柔軟な構造を活かし、システム管理の効率化を通じて運用コストの低減を図っていき、経営ニーズに迅速に対応していきます。

ＮＥＣは、ヴイエムウェアとは、2003年に国内でいち早く協業関係を構築し、これまで約1500件の仮想化導入実績を有しております。今回、ＮＥＣは、クアッドコア　インテル(R)Xeon(R)プロセッサを2個搭載した最新サーバ「Express5800/120RJ-Ⅱ」や高信頼のSAN対応ストレージ「iStorage D8」など仮想化に最適なプラットフォームの提供を行うとともに、ヴイエムウェア社と連携し、短期間で効率的に物理サーバから仮想サーバへの移行を行うための手順の標準化、およびシステム構築、さらには保守サポートを担当しております。

一方、ヴイエムウェアは、今回の基盤となる仮想環境を「VMware Infrastructure 3」にて提供しています。「VMware Infrastructure 3」は全世界で12万以上の企業ユーザーをもち、うち85%のお客様がマツダ同様、本番環境でご利用頂いています。現在、サーバやデスクトップの大半は待機時にも定格の70％から80％もの電力を消費しています。サーバ統合により物理サーバの台数削減に加え、ヴイエムウェアの最新仮想化ソリューションには画期的な電源管理機能が搭載されており、不使用時にサーバ電源を安全に落としたり、絞ったりすることができ、アプリケーションやユーザーに影響を与えることなく、電力消費を従来に比べさらに25％以上も削減することが可能です。

ＮＥＣとヴイエムウェアは、これまでの両社の長期にわたるパートナーシップをベースに今後とも緊密に連携し、お客様に高い付加価値を提供できる仮想化環境の構築を支援してまいります。

以上

（注）仮想化

プロセッサやメモリ、ディスク、通信回線など、コンピュータシステムを構成する要素(および、それらの組み合わせ)を、物理的構成に拠らず柔軟に分割したり統合したりすること。1台のサーバ上で、あたかも複数台のコンピュータが存在するかのように、複数のOSやアプリケーションソフトを動作させる技術を「サーバ仮想化」と呼ぶ。

ＮＥＣについて　　　　　　

ＮＥＣの詳細については、 www.nec.co.jp/にてご覧いただけます。

ヴイエムウェアについて　

ヴイエムウェアは、デスクトップからデータセンタにわたる仮想化ソリューションにおけるグローバルリーダーです。すべての規模にわたって、お客様がヴイエムウェアにより設備投資や運営経費の削減、ビジネス継続性の確保、およびセキュリティの強化を、環境に配慮した運営と共に実現しています。2007年度に13億ドルの売上、12万社を超えるお客様、および2万社を超えるパートナーを持つヴイエムウェアは、最も急速な成長を遂げているソフトウェア企業のひとつです。カリフォルニア州パロアルトに本社を置き、主な株主はEMCです。ヴイエムウェアの詳細は www.vmware.com/jp にてご覧いただけます。

＊本文に記載されている会社名、製品名は各社の商標または登録商標です。