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ヴイエムウェア、VMware vCloud® Air™に新サービスを追加ユーザのビジネスに必要な俊敏性、事業継続性、セキュリティに対応

ヴイエムウェア、VMware vCloud® Air™に新サービスを追加
ユーザのビジネスに必要な俊敏性、事業継続性、セキュリティに対応

新たに強化されたDRサービスと先進的なネットワーク サービスにより、ハイブリッド クラウドの付加価値を促進

VMware vCloud Air Virtual Private Cloud OnDemandの一般提供を開始

【 2015年1月21日 （日本時間）東京発】
ヴイエムウェア株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：三木　泰雄）は本日、VMware vCloud® Air™の新たに強化された災害復旧（DR）サービスと先進的なネットワーク サービスを発表しました。

またヴイエムウェアは、VMware vCloud Air Virtual Private Cloud OnDemandの一般提供開始も発表しました。これにより、ユーザはオンライン上で簡単な登録をするだけで、使用したリソース分のみを支払うことができるようになります。また 、新たにサブスクリプション購入プログラム（Subscription Purchasing Program）を発表し、ユーザは契約内容に基づく費用を簡単に予測できると同時に、使用したクラウドリソース分のみを支払うことが可能になります。

シンプルかつコスト効率の高いクラウドDRサービス
ハイブリッド クラウドの顕著な活用事例の一つとして、災害復旧と事業継続性の向上が挙げられます。ITが多くのビジネスにおける重要な役割を担っている今日、ITシステムの障害は企業収益の減少やビジネス機会の喪失、また競争優位性の低下につながる可能性があります。VMware vCloud Air Disaster Recoveryによって、コスト効率が高く、柔軟かつシンプルに事業継続性の向上に貢献します。

vCloud Air Disaster Recoveryは1時間以内に導入可能で、仮想マシン（VM）やデータをvCloud Air上に複製できます。これにより、災害が発生した場合でもすぐに利用可能な仮想データセンタを構築できます。vCloud Airはユーザの既存の仮想環境に変更を加える必要がなく、ユーザが通常利用しているすべてのOSやアプリケーションに対応しているため、DRの優れた選択肢となります。

vCloud Air Disaster Recoveryの新機能は以下の通りです。

  • ネイティブ フェールバックへの対応
    ユーザはvCloud Airにフェイルオーバーした環境を、プライマリ データセンタで簡単に再開することができます。ネットワークを通じてワークロードをvCloud Airからユーザのプライマリ環境に複製することで、通常のシステム運用を再開します。
  • 複数のリカバリポイント
    ユーザは、自社データセンタ環境の複数世代前のスナップショットへロールバックできます。この機能は、直近のリカバリポイントへの脅威となる、データ破損やウィルス／ハッキングの攻撃によるシステム停止からの復旧に重要な役割を担います。
  • セルフサービスによる自動化
    新しいvRealize Orchestrator DRプラグイン、 オープンソースのDR コマンドライン インターフェース（CLI）、拡張されたREST APIを活用し、フェイルオーバー作業を効率化するための復旧計画の定義および導入が可能になります。

新たなVMware vCloudの先進的なネットワーク サービス
VMware vCloud Airのネットワーク サービスにおけるセキュリティ強化とアイソレーション機能の実現のために、ネットワーク仮想化プラットフォームにVMware NSX™ を実装し、パブリック クラウド上で先進的なネットワーク サービスの提供を可能にします。
VMware vCloudの先進的なネットワーク サービスによるメリットは以下の通りです。

  • きめ細かく設定できるネットワーク セキュリティグループとアイソレーション
    ユーザはセキュリティグループを定義することにより、複数の個別の仮想ネットワークを作成しなくても、ステートフルなネットワーク トラフィック アイソレーションが可能になります。このパブリック クラウド向けの独自の機能により、アプリケーションやVMに障害が発生した場合に、内部の利用者や外部からの侵入者によるネットワークへの完全なアクセスを防止する“ゼロトラスト”セキュリティ モデルを導入することができます。この機能によりネットワーク設定を大幅に簡素化できます。また、分散ファイアウォールとして実装されているため、ネットワーク トラフィックにボトルネックが生じません。
  • ダイナミック ルーティング
    VMware vCloud Airは新たにBorder Gateway Protocol（BGP）やOpen Shortest Path First（OSPF）ベースのルーティングに対応し、オンプレミス環境とクラウド環境の間のネットワーク接続を簡素化するとともに、クラウドホスト型のアプリケーション導入における冗長性や継続性を向上します。これによりネットワークや管理にかかるコストを削減できます。
  • その他のVMware vCloudの先進的なネットワーク サービス
    最大200のエンドポイントまで展開可能なネットワークの拡張性の強化、ポイントとサイト間の接続を可能にするVPN機能の強化、HTTPSに対応したことで強化された負荷分散機能などが新たに追加されています。

vCloud Airへの即時アクセス
VMware vCloud Air Virtual Private Cloud OnDemandは、オンライン上で簡単に登録ができ、クレジットカードやサービス契約を通じて従量課金モデルによる支払いが可能になります。個人利用者は登録時に提供される300米ドル相当の無料サービスを通じて、POCの実施やアプリケーションの展開を行うことができます。事前のリソース確保や先行投資は不要で、実際の利用料（1分単位）を月単位で支払うことができます。

サブスクリプション購入プログラム（Subscription Purchasing Program）
VMware Subscription Purchasing Program（SPP）は、クラウドサービスの利用量を事前に設定できる利用モデルに加え、実際に使用したクラウドサービス分だけを支払うといった、ユーザにとって完全な柔軟性を兼ね備えたプログラムです。ユーザは事前の一括払い、または月賦払い（2015年下半期より提供開始予定）によるSPPファンドを設定できます。またユーザは、一定量を契約することにより、割引を受けることもできます。このプログラムを通じて、ユーザはファンドで設定したリソース量のなかから、クラウドサービスを実際に使用した分のみを支払うことができ、また必要に応じてファンドの上限を増やすこともできます。SPPは、VMware vCloud Air OnDemand ServiceやHorizon™ Airなど、VMwareが提供するすべてのクラウドサービスが対象となる予定です。

VMware, Inc.ハイブリッド クラウド サービス ビジネス担当上級副社長 兼 ゼネラル マネージャ ビル・ファザーズ（Bill Fathers）コメント：
「顧客が迅速に事業活動を遂行し、ITインフラからより多くの価値を得るために、パブリック クラウドは将来にわたり必要不可欠なものになっています。VMware vCloud Airは顧客の既存および新規のアプリケーションにこれらの利点を提供します。今回発表したサービス強化は、VMware vSphere®をベースとした既存環境と互換性のあるパブリック クラウドのプラットフォームに、顧客が強い関心を持っていることを示しています」

サービスの提供および価格について

  • 本日発表されたVMware vCloud Air Disaster Recoveryの新機能、および先進的なネットワーク サービスは、まず米国および英国のデータセンタで提供開始予定です。日本の顧客もこれらのサービスを購入・利用できます。
    • VMware vCloud Air Disaster Recoveryの新機能は、2015年の第一四半期（1～3月）に提供開始予定です。
    • VMware vCloud Airの先進的なネットワーク サービスは2015年の上半期（1～6月）に提供開始予定です。
    • 上記サービスの日本データセンタでの提供については、提供開始時に改めてお知らせする予定です。
  • VMware vCloud Virtual Private Cloud Air OnDemandは現在利用可能です。価格は、8GB（ギガバイト）分のRAMと2つの仮想CPUを備えたVMで、1時間あたり0.17米ドル～です。
  • サブスクリプション購入プログラム（Subscription Purchasing Program）は現在利用可能です。
  • サービスの価格に関する詳細、および各サービスの購入については、こちらのサイトからお問い合わせください。 http://www.vmware.com/jp/company/contact/

ヴイエムウェア社について
ヴイエムウェア（本社：カリフォルニア州パロアルト）は、クラウド時代においてビジネスの活性化を支援する仮想化ソリューションおよびクラウド インフラ ソリューションを提供いたします。ヴイエムウェアは、顧客がITリソースの構築・提供・利用を、発展的かつ企業特有のビジネスニーズ対応した方法で、移行できるよう支援します。ヴイエムウェアは、50万社を超える顧客、および7万5,000社を超えるパートナを有し、全世界にオフィスを展開するグローバル企業です。当社の2013年度の売上高は、52億1,000万ドルです。VMwareの詳細は www.vmware.com/jpをご覧ください。

VMware、VMware vCloud Air、VMware NSX、vSphereは、VMware, Inc.の米国および各国での商標または登録商標です。他のすべての名称ならびに商標は、それぞれの企業の商標または登録商標です。

将来予想に関する記述
本プレス リリースには、VMware vCloud Air Disaster Recoveryの新機能やvCloud Airの先進的なネットワーク サービスの提供開始時期、vCloud Airソリューション群の顧客への潜在的メリット、VMwareの顧客のプライベート クラウドに関する将来の計画など、将来予想に関する記述 （forward-looking statement） が含まれており、1995年米国私募証券訴訟改革法 （Private Securities Litigation Reform Act of 1995）の「セーフハーバ」 条項 （the safe harbor provisions）に準拠しています。実際の結果は、特定のリスク要因により、将来予想に関する記述で予想された結果と大きく異なる場合があります。リスク要因には、(i) 各社の優先事項や消費対象の変更、(ii) 世界的な経済状況や市場状況の悪化、(iii) ITの消費の落ち込みまたは遅延、(iv) 価格競争、業界再編、新規競合会社の企業向けソフトウェアやクラウド コンピューティングの市場への参入、当社の競合会社による新製品の投入およびマーケティング施策などの競合状況、(v) 顧客の新製品の開発、および新しい製品やクラウドコンピューティングや仮想ネットワークなど新たなコンピューティング戦略へ移行する能力、(vi) 顧客の新興技術に対する許容性（賛同の有無）、(vii)　仮想化ソフトウェアやクラウド コンピューティングの飛躍的な技術革新および市場変化、(viii) 製品開発スケジュールの変更、(ix) 関連テクノロジの成功裏の相互接続性の確保と統合、(x) VMwareの専有技術を保護する能力、(xi) VMwareが優秀な従業員を採用、維持できるかどうか、などの不確定要素が含まれますが、これらに限定されるものではありません。

これらの将来予想に関する記述は、現時点での予想に基づくものであり、状況、重要性、価値、および効果の不確実要素と変化、ならびに 最新の報告書 Form 10-Q、Form 10-K、Form 8-Kを含む米証券取引委員会に提出した文書に詳しく記載されているその他のリスクによる影響を受けることがあり、実際の結果が予想と異なる可能性があり ます。VMwareは、このプレスリリース後にこれらの将来予想に関する記述を更新する義務を一切負いません。