VMware Explore 開催決定!
VMware Explore 開催決定!

可能性を広げる無限のアイデアを、4 日間で展開される多彩なセッションを通してお伝えします

プレス リリースこの記事の所要時間:1 分

x86サーバーにおける災害対策機能を実現

x86サーバーにおける災害対策機能を実現

仮想化環境の複雑な災害時対応作業とネットワーク切り替えを自動化

【2009年5月18日 東京発】

F5ネットワークスジャパン株式会社(代表取締役社長:長崎忠雄)、ヴイエムウェア株式会社(代表取締役社長:三木泰雄)ならびに日本IBM(社長:橋本孝之、NYSE:IBM)は本日、x86サーバーによる仮想化環境において、火災や地震などの災害発生時のシステム切り替え機能を検証したことを発表します。本機能を実現するシステムの構築は本日より、日本IBMならびに日本IBMのビジネス・パートナーから提供します。

従来の環境では、災害発生時などに本番サーバーからバックアップ・サーバーに切り替える際に、バックアップ・サイトのストレージの設定・起動、さらにはアプリケーションの起動など、約10項目にわたる複雑な作業が求められます。VMwareの仮想化環境により、複雑な設定作業の自動化が図られましたが、それぞれのアプリケーションに設定されているIPアドレスなどのネットワークに関する各種環境設定は、多くの場合、手動による追加作業が必要でした。

今回構築および検証した災害対策のサーバー切り替え機能は、本番用とバックアップ用の2つのx86サーバーがネットワークで接続されているシステムにおいて、本番サーバーと同じ環境をバックアップ・サーバーに設定し、稼働させるものです。サーバー切り替え時のIPアドレスの変更を自動的に行い、切り替え後、バックアップ・サーバーの複雑な起動処理をすべて自動的に行うことで、災害発生時にもビジネスを短時間でスムーズに再開できるようにします。本機能は、この切り替え作業をすべて人為的に行う場合と比較し、単に作業時間を短縮できるだけでなく、人為的ミスを防ぐこともできます。

本機能の検証環境は、日本IBM箱崎事業所内「IBM System x 仮想化検証センター」内に設置したIBMのラック型x86サーバー「IBM® System x®3850M2」に「VMware ESX」を導入し、「VMware vCenter Site Recovery Manager(以下、SRM)」とF5の「BIG-IP® Global Traffic Manager(以下、BIG-IP GTM)」および「BIG-IP® Local Traffic Manager(以下、BIG-IP LTM)」と連携したシステムを構築しました。また、仮想化されたサーバー上には、8つのアプリケーションを稼働させ、すべてのアプリケーションのバックアップ・サーバーへの切り替えを行いました。

SRMは、ストレージの認識や仮想マシンの起動順序設定といった仮想化環境における複雑な災害対策の手順を自動化し、実際の災害発生時に備えるためのシステム・テストも本番サーバーに影響を与えることなく、容易に実施することができます。「BIG-IP GTM」および「BIG-IP LTM」は、災害発生時にアプリケーションの稼働状況に基づき本番システムからバックアップ・システムに自動的に切り替えます。また、各アプリケーションに設定されているIPアドレスを変更することなく、バーチャルIPを利用してユーザーへの透過的なアクセスを提供します。そして、「IBM System x3850M2」は、IBMが独自開発した第4世代のEnterprise X-Architecture® チップ・セットを搭載し、信頼性がもとめられる重要な仮想化環境に最適なサーバーです。

今回の主な検証結果は本日より下記のホームページにて公開します。

■検証結果
F5ネットワークス、ヴイエムウェア:
http://www.f5networks.co.jp/vmware/

日本IBM:
http://www.ibm.com/systems/jp/x/solution/
 
また、本ソリューションの特長・利点は下記の通りです。

■特長・利点

1. アプリケーションレベルでサイトの死活監視を行い、災害発生時に自動的なネットワークの切り替えを実現
2. ユーザーに対しては透過的なアクセスを実現し、アクセス先の物理サイトが変わったことが認識されない仕組みを提供
3. アプリケーションに設定されたIPアドレスの付け替え作業を不要にし、迅速なサイト切り替えと運用の簡素化を実現

以上

IBM および System x、Enterprise X-Architecture は、International Business Machines Corporation の米国およびその他の国における商標。
他の会社名、製品名およびサービス名等はそれぞれ各社の商標です。