VMware、2015年第4四半期および通期の業績を発表

2015年通年通期のGAAPベースの売上高は65億7,000万米ドルで、前年同期比9%増、為替変動の影響を除いた売上高は前年同期比12%増
2015年通期の非GAAPベースの売上高は66億5,000万米ドルで、前年同期比10%増、為替変動の影響を除いた売上高は前年同期比13%増
2015年第4四半期の売上高は18億7,000万米ドルで、前年同期比10%増、為替変動の影響を除いた売上高は前年同期比12%増
新たにゼーン・ロウを最高財務責任者（CFO）に任命

＊本内容は、2016年1月26日（米国時間）に米国VMware, Inc.が発表した報道資料の翻訳版です。

【2016年1月26日（米国時間）カリフォルニア州発】VMware, Inc.（NYSE：VMW）は本日、2015年第4四半期および会計年度通期の業績を発表しました。

第4四半期の概要

第4四半期の売上高は18億7,000万米ドルで前年同期比10%増、為替変動の影響を除いた売上高は前年同期比12%増
第4四半期のライセンス収入は8億2,500万米ドルで前年同期比6％増、為替変動の影響を除いたライセンス収入は前年同期比11%増
第4四半期のGAAP ベースの純利益は、前年同期の3億2,600万米ドル（希薄化後1株当たり利益：0.75米ドル）から、3億7,300万米ドル（同0.88米ドル）になり、1株あたりの利益が17%増。第4四半期の非GAAPベースの純利益は、前年同期の4億6,700万米ドル（同1.08米ドル）から、5億3,400万米ドル（同1.26米ドル）になり、1株あたりの利益が17%増
第4四半期のGAAP ベースの営業利益は4億4,700万米ドルで前年同期比30%増。非GAAP ベースの営業利益は、同16%増の6億5,600万米ドル
第4四半期の営業活動によるキャッシュフローは4億8,800万米ドルで前年同期比10%増。フリーキャッシュフローは4億2,900万米ドルで前年同期比36%増
第4四半期の売上高に前受収益の修正を加えた額は、前年同期比で5%増、為替変動の影響を調整した場合の額は前年同期比で9%増
第4四半期のライセンス収入に前受ライセンス収入の修正を加えた額は、前年同期比で2%増、為替変動の影響を調整した場合の額は前年同期比で6%増

通期の概要

2015年会計年度通期のGAAPベースの売上高は、前年比9%増の65億7,000万米ドル、為替変動の影響を除いた売上高は前年比12%増。2015年会計年度通期の非GAAPベースの売上高は、前年比10%増の66億5,000万米ドル、為替変動の影響を除いた売上高は前年比13%増。
2015年会計年度通期のライセンス収入は27億2,000万米ドルで前年比5％増、為替変動の影響を除いたライセンス収入は前年比9%増
2015年会計年度通期のGAAP ベースの純利益は、前年の8億8,600万米ドル（希薄化後1株当たり利益：2.04米ドル）から、9億9,700万米ドル（同2.34米ドル）になり、1株あたりの利益が15%増。2015年会計年度通期の非GAAPベースの純利益は、前年の15億4,400万米ドル（同3.56米ドル）から、17億3,200万米ドル（同4.06米ドル）になり、1株あたりの利益が14%増
2015年会計年度通期のGAAP ベースの営業利益は、前年比17%増の11億9,700万米ドル。非GAAPベースの営業利益は同13%増の21億1,400万米ドル。
2015年会計年度通期の営業活動によるキャッシュフローは18億9,900万米ドル。フリーキャッシュフローは15億6,600万米ドル。
2015年12月31日時点での現金、現金同等物および短期投資額は、75億1,000万米ドル、前受収益は50億8,000万米ドル。

VMware, Inc. 最高経営責任者（CEO）パット・ゲルシンガー（Pat Gelsinger）コメント：
「第4四半期の堅調な業績で2015年を終えることができました。特に、VMware NSX、エンドユーザコンピューティング、VMware Virtual SANなどの新しい製品や事業のポートフォリオ全体にわたって成長を達成できたことを嬉しく思います。これらの事業すべてで2015年の第4四半期と通期の両方で高い成長を記録したことで、2016年もこの機運が続くものと期待しています」

VMware, Inc. 最高財務責任者（CFO）ジョナサン・チャドウィック（Jonathan Chadwick）コメント：
「2015年の第4四半期と通期の業績は、当社の売上高と営業利益に関する見通しに到達、あるいはそれを上回る結果となりました。これは当社の製品の移行が進んだ成果であり、2016年に向けてより新しいソリューションへの良好な機運を表すものです」

また、VMwareは約800の職務に係る組織再編や再配置を発表し、2016年上半期にこの取り組みに関連してGAAPベースで5,500万～6,500万米ドルの費用を計上する見込みです。そして、この取り組みから生まれるリソースを、成長分野の製品に関連するフィールドサービス、技術、サポートなどに再投資する計画です。

さらに、VMwareの最高財務責任者（CFO）兼最高執行責任者（COO）兼上席副社長であるジョナサン・チャドウィックが退任し、数多くの企業で非常勤取締役として、アドバイザリーの職務機会を増やします。そして、VMwareは、ゼーン・ロウ（Zane Rowe）を新たな最高財務責任者兼上席副社長に任命しました。ロウは、Apple、United Airlines、Continental Airlinesなどで役員を務めるなど経営幹部として豊富な経験を有しており、直近ではEMCで最高財務責任者を務めていました。ロウは2016年3月1日よりVMwareの最高財務責任者に就任します。

最近の戦略発表と重要事項

2015年にVMwareのエンドユーザコンピューティング部門の業績は前年比で30%以上の成長を記録し、年間の予約ランレートは12億米ドル以上を達成する見込みです。
Software-defined data centerにおけるネットワーク仮想化ならびにセキュリティのプラットフォームであるVMware NSXの2015年の成長率は前年比で100%以上を達成し、年間の予約ランレートは6億米ドルを大きく上回る見込みです。
2015年第4四半期には、VMware Virtual SANが前年比で約200%伸長し、年間の予約ランレートは1億米ドルを大きく上回る見込みです。
VMwareは、米国の調査会社であるForrester Research社が最近発表したレポート「The Forrester Wave」で、2016年第1四半期のハイブリッドクラウド管理ソリューション部門ならびにプライベートクラウド向けソフトウェアスイート部門でリーダーに選出されました。レポートによると、VMwareは評価対象となった11社のハイブリッドクラウド管理ベンダーのうち、クラウド運用の面で最も高いスコアを達成し、また評価対象となった9社のプライベートクラウドベンダーのうち、最新の提供製品で最も高いスコアを達成しています。
VMwareは、業界をリードするクラウド管理プラットフォームであるVMware vRealize Suiteの大幅なアップデートを含む、最新のvRealize Cloud Managementソリューション群の提供開始を発表しました。VMware vRealize Suiteは、異機種混在やハイブリッドのクラウド環境で、コンピューティング、ストレージ、ネットワーク、アプリケーションなどのリソースの初期段階ならびに継続的な運用に必要とされるクラウドの管理要件に対応します。
VMwareは、Intel Securityとの協業を拡大し、AirWatch by VMware Enterprise Mobility Managementプラットフォームを活用した共同ソリューションを顧客に提供すると発表しました。さらに、AirWatch by VMware は、OracleがApp Configuration for Enterprise（ACE）のベストプラクティスを活用し、安全な企業向けアプリケーションをモバイル端末向けに配信するためのサポートを提供すると発表しました。

■ その他、発表詳細は下記本社リリースをご覧ください（英語）
https://www.vmware.com/files/pdf/earnings/vmw-earnings-release-nongaap-q415.pdf

ヴイエムウェア社について
ヴイエムウェア（本社：カリフォルニア州パロアルト）は、クラウド時代においてビジネスの活性化を支援する仮想化ソリューションおよびクラウドインフラソリューションを提供いたします。ヴイエムウェアは、顧客がITリソースの構築・提供・利用を、発展的かつ企業特有のビジネスニーズ対応した方法で、移行できるよう支援します。ヴイエムウェアの年間売上高60億ドル超（2014年度）で、50万社を超える顧客を有しています。シリコンバレーに本社を置き、全世界にオフィスを展開しています。VMwareの詳細は www.vmware.com/jp をご覧ください。

VMware、NSX、Virtual SAN、vRealize、AirWatch、Enterprise Mobility Managementは、VMware, Inc.の米国および各国での商標または登録商標です。他のすべての名称ならびに商標は、それぞれの企業の商標または登録商標です。

将来予想に関する記述
本プレスリリースには、2016年における新しい製品や事業に対する継続的な機運、事業再編計画に関連して見込まれる負担や現金支出の額と時期、CFO交代の時期、特定の事業における年間予約ランレートに関する予測など、将来の成長に関する記述（forward-looking statements）が含まれています。

これらの将来予想に関する記述は、1995年米国私募証券訴訟改革法（Private Securities Litigation Reform Act of 1995）の「セーフハーバ」条項（the safe harbor provisions）に準拠しています。実際の結果は、特定のリスク要因により、将来予想に関する記述で予想された結果と大きく異なる場合があります。リスク要因には、（i）現在の世界的な経済状況や市場環境の不確定要素が及ぼす経済全体への影響；（ii）一般消費、政府消費およびIT支出の落ち込みまたは遅延；（iii）価格競争、業界再編、新規競合会社の仮想化ソフトウェアならびにクラウド／エンドユーザ／モバイルコンピューティングの業界への参入、VMwareの競合会社による新製品の投入およびマーケティング施策ほか、これらに限定されない競争上の要因；（iv）VMwareの顧客による新製品の開発およびクラウドコンピューティング、デスクトップ仮想化、software-defined data centerへの移行の可否；（v）顧客の新興技術に対する許容性（賛同の有無）に起因する不確定要素；（vi）長期ライセンスおよびサポート契約などの関する顧客の意向の変化；（vii）仮想化ソフトウェアならびにクラウド／エンドユーザ／モバイルコンピューティングの業界の飛躍的な技術の変化；（viii）製品やサービスの開発タイムラインの変更；（ix）当社とEMC社との関係、VMware本社取締役メンバの選任、EMCのVMwareへの投資に関わる事項、DellによるEMC買収の完了後にDellが実施する可能性のある変更を含むEMC社のステークホルダの承認が必要な事柄に関する同社のマネジメント能力；（x）VMwareの独自技術の知的所有権のマネジメント能力；（xi）VMwareによる優秀な従業員の採用、維持の可否；（xii）当社が買収を完了した企業および同企業が保有する資産のVMwareへの円滑な移行、（xiii）DellのEMC買収の遅延によるVMwareのビジネスの停止やDellとEMCの取引がVMwareのビジネスに与える影響の不確実性によるVMwareの顧客の損失、（xiv）DellがEMC買収取引中にEMCの株主に対して発行予定のVMwareの業績連動株により起こる混乱や不確実性に起因するVMwareの株式に対するネガティブな潜在的影響、（xv）主要な経営陣の変更に起因するビジネスの停止、（xvi）VMwareがさまざまな地域で従業員の削減や当該計画に関するその他の要素を実行する能力、(xviii) 予定される再編に関する負担や現金支出の規模や要素の変更の可能性などが含まれますが、これらに限定されるものではありません。

これらの将来予想に関する記述は、当プレスリリースの発表時点での予想に基づくものであり、状況、重要性、価値、および効果の不確実要素と変化、ならびに最新の報告書 Form 10-K、 Form 10-Q、Form 8-Kを含む米証券取引委員会に提出した文書に詳しく記載されているその他のリスクによる影響を受けることがあり、実際の結果が予想と異なる可能性があります。当社は、このリリース後にこれらの将来予想に関する記述を更新する義務を一切負いません。