VMware、VMware vCloud® Air™のハイブリッド クラウド サービスの新機能とモバイル アプリケーション サービスを発表
ハイブリッド クラウド プラットフォームの急拡大を引き続き推進
全世界のクラウド市場の75%の地域で提供開始
＊本内容は、2014年8月25日（米国時間）に米国VMware, Inc.が発表した報道資料の抄訳版です。
【2014年8月25日（米国時間）カリフォルニア州発】 VMware, Inc.（NYSE：VMW）は本日、急速な拡大を続ける同社のハイブリッド クラウド プラットフォーム「VMware vCloud® Air™」において、ハイブリッド クラウド サービスの新機能と、サードパーティから提供されるモバイル アプリケーション サービスを発表しました。これらのサービスは、企業の開発者やアプリケーション開発者が、今日のビジネスに求められるダイナミックなニーズに対応できるよう支援します。
VMware vCloud Air（旧称：VMware vCloud Hybrid Service™ (1)）は、2013年の提供開始後、米国、欧州、さらにアジア太平洋地域へと急速にその提供地域を広げ、企業がハイブリッド クラウドを迅速に導入できるよう支援してきました。そして現在では米国、英国、日本に計8つのデータセンターを運営するに至っています。さらにVMwareでは先頃、vCloud Airを日本で提供するため、ソフトバンクテレコム株式会社、ソフトバンク コマース&サービス株式会社とともに合弁事業を立ち上げるなど、アジア太平洋地域でのハイブリッド クラウド事業の拡張を発表しました。中国では、中国電信との戦略的パートナシップにより、世界水準のハイブリッド クラウド サービスを北京で構築する計画も発表しています。
※ 本発表に含まれる、vCloud Airのハイブリッド クラウド サービスの新機能とモバイル アプリケーション サービスの日本市場での提供は、2015年以降を予定しています
VMware vCloud Air：既存ならびに新規アプリケーションのためのハイブリット プラットフォーム
VMwareは本日開幕したVMworld® 2014で、モバイル クラウド アプリケーションを支援する新しいvCloud Airプラットフォームの機能を発表しました。
- 【新機能】VMware vCloud® Air™ Virtual Private Cloud OnDemand
VMware vCloud Air Virtual Private Cloud OnDemandにより、顧客はクレジットカードを利用してvCloud Airにオンデマンドかつすぐにアクセスできます。また、vCloud Air上で使用したサービスは、事後決済できます。vCloud Air Virtual Private Cloud OnDemandは、まずwebサイトでvCloud Air Virtual Private Cloud OnDemandアカウントの登録を行い、資格要件を満たしたベータ カスタマ向けに提供されます。 vCloud Air Virtual Private Cloud OnDemandの詳細は下記URLをご覧ください。（英語）
http://www.vmware.com/go/ondemand - 【新機能】VMware vCloud® Air™ Object Storage
VMware vCloud Air Object Storageは、非構造データ向けに提供される拡張性、費用対効果、耐久性に優れたストレージ機能です。顧客は従量課金制で容易にペタバイト（PB）の容量まで拡張できます。また、ライフサイクル管理やバージョン管理、大容量オブジェクト向けの機能も含まれており、管理費用の簡素化や削減、ならびにハイブリッド環境で稼働する高可用性を備えたアプリケーションの導入を可能にします。
ハイブリッド モバイル クラウド ソリューションと新しい事前検証済みのモビリティ機能
独立系ソフトウェア ベンダー（ISV）から提供される幅広い事前検証済みソリューションが、vCloud Air上で利用でるようになります。モビリティに関する専門性を備えたISVより、市場で実績のあるさまざまな機能を顧客に提供することで、急速に変化するモバイル市場に対応するための顧客ニーズに応えます。
- 企業向けモバイル管理
モバイル端末、アプリケーション、電子メール、ブラウザ、コンテンツ管理向けの業界をリードするプラットフォームであるAirWatch®のソリューションが、vCloud Air上で利用可能になります。AirWatchの各ソリューションにより、単一の統合コンソールから、従業員／会社所有の端末や共有端末などの組織のモバイル利用をシンプルかつ効率的な方法で管理できます。 - モバイル バックエンド アズ ア サービス（mBaaS）
組織は、vCloud Air上で利用できるモバイル バックエンド アズ ア サービス（Mobile Backend as a Service、mBaaS）を通じて、モバイル アプリケーションの開発能力を拡張できるとともに、開発したアプリケーションを自社のバックエンド システムや他のクラウド サービスと統合できます。このmBaaSは、業界をリードする企業向けBaaS（Backend as a Service）であるKinvey、企業向けモバイル プラットフォームであるbuilt.io、Node.jsコミュニティをリードするStrongLoopから提供されます。 - モバイル アプリケーション開発プラットフォーム（MADP)
開発者は、モバイル ウェブ アプリケーション開発ツールを使って、vCloud Air上でモバイル アプリケーションを開発できます。対応ツールとしては、Senchaが提供する高性能なHTML5モバイル アプリケーション プラットフォームSencha Touch Bundleや、Appcelerator Titaniumまたは拡張性の高い統合プラットフォームであるAppcelerator Platformなどのクロス プラットフォームのアプリケーション開発機能があります。 - Pivotal CFのモバイル サービス
企業向けPaaSのリーディング企業であるPivotal®は、Push Notifications、API Gateway、 Data Syncなど、企業向けの標準的なコンプライアンス／セキュリティを実現するモバイル関連機能を備えたPivotal CFをvCloud Airで利用可能にします。 - 高速なアプリケーション配信
OutSystemsが提供する生産性に優れたアプリケーション プラットフォームを通じて、vCloud Air上でモバイル アプリケーションとwebアプリケーションの両方の開発、導入、管理、変更ができます。
VMware, Inc. 上席副社長 兼 ハイブリッド クラウド サービス部門担当ゼネラル マネージャ ビル・ファザーズ（Bill Fathers）コメント：
「企業は、収益、他社との差別化、ロイヤリティーの獲得に向けて、最新のモバイル アプリケーションを求めています。VMwareは、今後も早いペースでクラウドを拡大させ、VMware vCloud Airが、次世代のモバイル クラウド アプリケーションの開発、導入、拡張、運用のための業界先進のハイブリッド クラウド プラットフォームになることを目指します」
■ その他、発表詳細は下記本社リリースをご覧ください（英語）
http://www.vmware.com/go/jp-en-vcloud-air-mobile
(1) 日本時間8月22日に発表されたプレスリリース「ヴイエムウェア、VMware vCloud® Air Networkを発表」 をご覧ください。 http://www.vmware.com/jp/company/news/releases/vmw-vcloud-air-network-082214.html
ヴイエムウェア社について
ヴイエムウェア（本社：カリフォルニア州パロアルト）は、クラウド時代においてビジネスの活性化を支援する仮想化ソリューションおよびクラウド インフラ ソリューションを提供いたします。ヴイエムウェアは、顧客がITリソースの構築・提供・利用を、発展的かつ企業特有のビジネスニーズ対応した方法で、移行できるよう支援します。ヴイエムウェアは、50万社を超える顧客、および7万5,000社を超えるパートナを有し、全世界にオフィスを展開するグローバル企業です。当社の2013年度の売上高は、52億1,000万米ドルです。VMwareの詳細は www.vmware.com/jpをご覧ください。
VMware、VMware vSphere、VMware vCloud Air、AirWatch by VMware、VMworld、vCloud Hybrid Serviceは、VMware, Inc.の米国および各国での商標または登録商標です。他のすべての名称ならびに商標は、それぞれの企業の商標または登録商標です。
将来予想に関する記述
本プレス リリースには、VMware vCloud Air Object Storage、VMware vRealize Air Automationなどの新しいVMwareの製品やサービス、新製品で予定されている機能、これら製品の顧客への潜在的メリット、これら製品の予定される提供開始時期や価格など、将来予想に関する記述 （forward-looking statement） が含まれており、1995年米国私募証券訴訟改革法 （Private Securities Litigation Reform Act of 1995）の「セーフハーバ」 条項 （the safe harbor provisions）に準拠しています。実際の結果は、特定のリスク要因により、将来予想に関する記述で予想された結果と大きく異なる場合があります。リスク要因には、(i) 世界的な経済状況や市場状況の悪化、(ii) ITの消費の落ち込みまたは遅延、(iii) 価格競争、業界再編、新規競合会社の企業向けモバイル管理やモバイル セキュリティ、エンドユーザ／クラウド コンピューティングの市場への参入、当社の競合会社による新製品の投入およびマーケティング施策などの競合状況、(iv) 顧客の新製品の開発、および新しい製品やクラウドコンピューティング、software-defined data center、モバイル端末管理など新たなコンピューティング戦略へ移行する能力、(v) 顧客の新興技術に対する許容性（賛同の有無）、(vi) 仮想化ソフトウェア、クラウド／モバイル端末 コンピューティングのプラットフォームの飛躍的な技術革新および市場変化、(vii) 製品開発スケジュールの変更、(viii) VMwareの専有技術を保護する能力、(ix) VMwareが優秀な従業員を採用、維持できるかどうか、(x) 世界的な経済状況などの不確定要素が含まれますが、これらに限定されるものではありません。
これらの将来予想に関する記述は、現時点での予想に基づくものであり、状況、重要性、価値、および効果の不確実要素と変化、ならびに 最新の報告書 Form 10-Q、Form 10-K、Form 8-Kを含む米証券取引委員会に提出した文書に詳しく記載されているその他のリスクによる影響を受けることがあり、実際の結果が予想と異なる可能性があり ます。VMwareは、このプレスリリース後にこれらの将来予想に関する記述を更新する義務を一切負いません。