VMware Explore 開催決定!
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VMware、顧客の購入数量に応じたポイント累積型のライセンス割引制度(VPP)の提供を開始

 

VMware、顧客の購入数量に応じたポイント累積型のライセンス割引制度(VPP)の提供を開始

ソフトウェア ライセンスやサービスの取引に対して、段階別のシンプルな割引体系をVMware認定パートナより提供

*本内容は、2010年7月27日(米国時間)に発表された報道資料の抄訳版です。
【2010 年 7 月 27 日 (米国時間) 米カリフォルニア州発】 VMware, Inc. (NYSE: VMW) は本日、VMware, Inc. (NYSE: VMW) は本日、Volume Purchasing Program(以下、VPP)を改定し、新プログラムとして発表しました。VPP は、使いやすい段階別の累積型ポイント システムで、ソフトウェア ライセンスの割引を世界中のお客様に提供する仕組みです。お客様はこのプログラムによって、VMware ソリューションの大幅なコスト削減や将来の購入時における予算の的確な試算といった、VMware ソフトウェア ライセンスの大量購入で得られる価値を最大限まで高められます。VPP は VMware 認定パートナを通じて提供されます。

VPP では、お客様が VPP メンバーシップに登録するとVMware 製品およびサービスの購入に応じてポイントを獲得することができます。ポイントはお客様のアカウントに保存され、本プログラムが設定する4 つの段階に応じて加算されます。また、新規購入時にお客様の現在の段階に応じて追加割引が自動的に適用されます。お客様は、獲得した累積ポイントを 8 四半期繰り越すことができ、専用オンライン ポータルサイトでポイント数と適用される割引率を確認できます。VPP では、対象となる購入があった場合、米国標準価格( 米ドル)から4~12%の割引を行います(詳しくは VMware 認定ディストリビュータ様へお問い合わせください)。

VMware, Inc. プライシングおよびライセンス担当シニア ディレクタ
ライアン・ノース (Ryan Knauss)のコメント:
「当社はお客様を重視しており、VMware との取引がシンプルになるよう検討してまいりました。今回VPP を改定し、お客様にとって一貫性があり、予算等の予測が立てやすい方法を提供することとなりました。VPP は航空会社のマイレージ プログラムのようなものです。シンプルなポイントに基づく仕組みで、お客様はソフトウェア ライセンスを大量購入する際のメリットを確認し管理することができます。この新しいプログラムでは VMware との取引のさらなる簡素化を実現しているため、お客様はサービスとしての IT (IT as a Service) 導入を加速できます。」

VPP メンバーシップのご登録はこちらへ (英語サイト)
https://www.vmware.com/account/vpp/home.do?action=showHomePage

VMware VPPについての詳細はこちらへ (英語サイト)
https://www.vmware.com/account/vpp/home.do?action=showHomePage

*USにリリース原文は下記をご参照ください
http://www.vmware.com/company/news/releases/vpp-072710.html

ヴイエムウェア社について
ヴイエムウェア (本社: カリフォルニア州パロアルト) は、あらゆる規模の企業を活性化する、仮想化ソリューションおよびクラウド インフラストラクチャ ソリューションを IT 部門へ提供いたします。業界をリードする仮想化プラットフォームである VMware vSphere™ を導入することで、お客様は設備投資や運営経費の削減、俊敏性の向上、ビジネス継続性の確保、およびセキュリティの強化を、環境への貢献を行いながら実現することができます。2009 年度に 20 億ドルの売上、19 万社を超えるお客様、および 2 万 5 千社を超えるパートナを持つヴイエムウェアは、最も急速な成長を遂げているソフトウェア企業のひとつであり、企業の CIO によって常に 「最優先」 と位置付けられている企業です。VMware の詳細は www.vmware.com をご覧ください。

VMware、VMware vCenter、および VMware vSphere は VMware, Inc. の米国および各国での商標または登録商標です。他のすべての名称ならびに製品についての商標は、それぞれの所有者の商標または登録商標です。「パートナ」 または 「パートナーシップ」 という言葉の使用は、当社と他社との法的な協力関係を示すものではありません。